会社の知名度・認知度をあげるには？低予算ではじめられる方法を紹介
2022.05.11
会社の知名度は商談の成約率や集客力といった様々なビジネスシーンに影響をもたらす重要な指標です。
一方で「知名度」はもちろん「認知度の向上」をはかることも、企業が継続的に売上を伸ばし成長していく上で欠かせない観点です。
この記事では「知名度・認知度」それぞれの概要をあらためて明らかにしたのち、両者の向上をはかる方法について解説いたします。
会社の知名度を上げるとは
会社の「知名度」が高い状態とは、その企業や商品・サービスの名前が多くのユーザーに知られている状態のことを指します。
知名度を上げることは無名の状態に比べ、BtoB・BtoCビジネスを問わず顧客からの信頼を獲得する上で有効な手段です。
例えばまったく同じスペックの商材を扱う「無名企業のA社」「有名企業のB社」があるとします。この2社を比較した際、
- 商談の通りやすさ
- コンペの通過率
- そもそも営業に応じてくれるか
といった様々なシーンで、名の知れたB社の方がA社に比べ有利にことを進められるであろうことは想像に難くありません。
知名度と認知度の違い
知名度と混同されがちな表現に「認知度」がありますが、両者の意味合いが異なるのをご存知でしょうか？
知名度が「企業や商品の名前が知られている度合い」であるのに対し、認知度は「企業のベネフィットや他社と異なる強みが、顧客に認知されているレベル感」のことを表します。
仮に「Amazon（アマゾン）」を例に考えると以下のような具合です。
| 知名度がある | 「Amazon（アマゾン）」というサービスや社名について、顧客が知っている状態。 |
| 認知度がある | 「即日配達」「宣伝広告など無駄のない使い心地」など、他の通販メディアとは一線を画す利便性があることを、顧客が理解している状態。 |
もちろん顧客からの信頼性を獲得する上で「知名度の向上」は欠かせませんが、認知度を高めることでより高い角度の顧客を集客できるようになります。
「競合に負けないバリューの提示」に成功している企業であれば、たとえ知名度の低い中小や未上場企業であっても、契約を獲得し売上を上げ続けることが可能です。
少額の予算から会社の知名度を上げる方法
企業名や商品・サービス名を多くの人に知ってほしい場合、テレビやラジオといった媒体を利用する「マス広告」や、街頭や電車への「広告出稿」といった方法を連想される方も多いのではないでしょうか。
広告に予算をかけられる企業であれば有効な手段ですが、現在知名度の低い中小や未上場企業であれば「そこまでの費用をブランディングにかけられない」というケースが大半でしょう。
まずは少額からでも取り組める、知名度をあげるための方法についていくつかご紹介します。
1．積極的に取材を受ける
新聞やメディア媒体より企業や商品・サービスについて取材を受ける機会があれば、積極的に引き受けることがおすすめです。
純粋に知名度を上げられるのはもちろん、ある程度の文量で特集が組まれるため、認知度の向上に欠かせない自社のベネフィットや魅力を顧客に伝えやすい点も魅力です。
2．プレスリリースを打つ
新規の商品・サービス展開や開発時は、こまめにプレスリリースを打っていくことで知名度や認知を高めることができます。
うまく業界人の目にとまれば、上記で紹介した取材やメディア掲載といった機会に繋がる可能性も少なくありません。
PR TIMESなどは1本30,000円～から、企業規模を問わずプレスリリースを打ち出すことが可能です。
3．定期的なイベント開催
リアル・オンラインを問わず積極的にイベントを開催することで、知名度および認知度の向上を図ることができます。
イベントの例としては以下のようなものがあげられます。
- セミナー（ウェビナー）
- 展示会
- 合同イベントへの参加
イベント開催では自社に少なからずベネフィットを感じている層が集客できるため、うまく育成することで商談や契約へ繋げることが可能です。
4．オウンドメディア運用
可能であれば自社商品やサービスの価値が明朗な、わかりやすい自社のオウンドメディアを運用したいところです。
アクセスしたユーザーがサイトを閲覧するだけで、貴社を利用するメリットや申し込みまでの導線が理解できる「良質なホームページの作成」を目指しましょう（いくらオシャレでも読者にベネフィットが伝わりづらいサイトでは失敗です）。
オウンドメディアは一度公開したら完了ではなく、新商品の情報やコンテンツの追加等を定期的な更新をすることで、顧客からの信頼も獲得しやすくなります。
5．SNS運用
知名度向上の武器として、TwitterやInstagramといったSNS運用も有効な手段です。
昨今では企業の公式アカウントはもちろん「田中雄介＠株式会社○○の人事担当」という風に企業名を肩書にあげた個人のアカウント（社員アカウント）で、広報的な活動をしている例も数多く目にするようになりました。
SNSも無料で利用できるため、社員を巻き込みながら継続的な運用をすることで、徐々に知名度・認知を獲得することができるでしょう。
会社の認知度を上げるためにすべきこと
「認知度が高い」とは自社商品・サービスの価値を顧客に理解されている状態を指します。
知名度だけでなく「認知」をあげるためには、まずは自社が備えている競合に無い強み・ベネフィットを社内で明らかにする作業が必要です。
自社の認知度を高める上で必要な下準備についてお話しします。
1．自社商品・サービスのリサーチ
まずは競合他社に勝っている自社のベネフィット・特徴の洗い出しをおこないます。
認知度を高めるためには「自社を利用することで得られる価値」について、手段を問わず顧客へ即時に説明できる状態をつくっておく必要があるためです。
競合に負けない自社の強みを明らかにする際には、自社だけにとどまらない第三者の視点を取り入れたリサーチが有効です。
【おすすめ記事】企業の強みの見つけ方をわかりやすく紹介！よくある失敗例も解説
2．顧客との接点を書き出す
既存顧客および潜在顧客との接点を持つ機会（コンタクトポイント）をすべて書き出しましょう。
各ポイントごとに顧客の状態や自社との関係値も異なるため、認知を高めるためには各デーズにあった「ベネフィットの訴求」をおこなうことが重要となります。
例えば「名刺を交換するタイミング」であれば初期段階かつ時間も限られるため、短い会話の中で印象に残る、端的な利用価値の伝え方を検討する必要があります。
一方「メルマガを送付するタイミング」であれば詳細なベネフィットや過去の実績事例など、具体的かつ濃い内容をユーザーに届けることができるでしょう。
1で明らかにした企業の魅力を各コンタクトポイントに最適なかたちで伝えることで、効率的な認知度の向上を図ることが可能です。
また顧客との接点を洗い出す手段として「カスタマージャーニーマップの作成」は非常に有効です。顧客の消費行動を時系列に応じて書き出すため、認知から購買までの全体像を踏まえてコンタクトポイントを見つけ出せるためです。
カスタマージャーニーに関しては、以下の記事に詳しくまとめています。
【おすすめ記事】カスタマージャーニーとは？企業が取り組むべき目的・作り方や、自社事例をわかりやすく解説
まとめ
企業が知名度や認知度を高めることは、それぞれ会社が売上を増やす上でポジティブな作用を引き起こす方法です。
知名度があがれば社会的な信用が増し、認知度があがることで直接的な問い合わせや申し込み数を増やしていくことが可能です。
この記事の内容が、すこしでも「認知」や「知名度」をあげる行動のきっかけになれば幸いです。
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